震度0〜7の10階級で起こること（気象庁震度階級関連解説表）

計測震度と震度階級

気象庁「計測震度の算出方法」の表1（気象庁震度階級表）です。計測震度は、震度計の加速度記録から計算し、小数第3位を四捨五入したうえで小数第2位を切り捨てた値（小数第1位まで）として出されます。

人の体感・行動、屋内の状況、屋外の状況

震度6強と7の「人の体感・行動」は、元の表でも1つのマスにまとめられています。「－」は元の表の記載なしです。

木造建物（住宅）の状況

木造建物（住宅）の表は震度5弱から始まります。震度4以下の行はありません。耐震性の高い建物は、震度5弱・5強では「－」（記載なし）です。

（注1）木造建物（住宅）の耐震性により２つに区分けした。耐震性は、建築年代の新しいものほど高い傾向があり、概ね昭和56年（1981年）以前は耐震性が低く、昭和57年（1982年）以降には耐震性が高い傾向がある。しかし、構法の違いや壁の配置などにより耐震性に幅があるため、必ずしも建築年代が古いというだけで耐震性の高低が決まるものではない。既存建築物の耐震性は、耐震診断により把握することができる。

鉄筋コンクリート造建物の状況

鉄筋コンクリート造建物の表は震度5強から始まります。

地盤・斜面等の状況

地盤・斜面の表は震度5弱から始まり、5弱と5強、6強と7は元の表でも同じマスです。

※1 亀裂は、地割れと同じ現象であるが、ここでは規模の小さい地割れを亀裂として表記している。

※2 地下水位が高い、ゆるい砂地盤では、液状化が発生することがある。液状化が進行すると、地面からの泥水の噴出や地盤沈下が起こり、堤防や岸壁が壊れる、下水管やマンホールが浮き上がる、建物の土台が傾いたり壊れたりするなどの被害が発生することがある。

※3 大規模な地すべりや山体の崩壊等が発生した場合、地形等によっては天然ダムが形成されることがある。また、大量の崩壊土砂が土石流化することもある。

ライフライン・インフラ等への影響

この表は震度の行ごとではなく、「震度○程度以上」という書き方です。ツールでは、選んだ震度がその値以上のときに項目名を出しています。

※震度６強程度以上の揺れとなる地震があった場合には、広い地域で、ガス、水道、電気の供給が停止することがある。

表を読むときに気をつけること

解説表の「使用にあたっての留意事項」から、数値で引くときに関係する2つをそのまま載せます。

• 気象庁が発表している震度は、原則として地表や低層建物の一階に設置した震度計による観測値です。この資料は、ある震度が観測された場合、その周辺で実際にどのような現象や被害が発生するかを示すもので、それぞれの震度に記述される現象から震度が決定されるものではありません。
• 地震動は、地盤や地形に大きく影響されます。震度は震度計が置かれている地点での観測値であり、同じ市町村であっても場所によって震度が異なることがあります。また、中高層建物の上層階では一般に地表より揺れが強くなるなど、同じ建物の中でも、階や場所によって揺れの強さが異なります。

表の文に出てくる「まれに」「大半」などは、解説表の中で意味が決められています。

アンケートなどから推定した震度は「震度○相当」と書かれ、震度計の観測による震度とは区別されます。このサイトの階級は、震度計の震度（計測震度）を前提にしています。